金子勝著
世界同時不況は、深刻かつ長期化することは間違いないところです。その原因を著者は、バブルと構造改革から論じています。第一章「バブルの経済学」第二章「構造改革の経済学」第三章「格差とインセンティブの経済学」から成り立っています。
金子 勝、アンドリュー・デウィット著
アメリカのヘゲモニーの終焉と中国の動向を注視しています。
そしてこう結論づけています。『今のところ最も目立つのは中国の動きである。中国政府は貿易黒字を背景にして、元高を緩和するために、米国証券を買い続けてきた。〜このまま対米輸出の減少が続き、ある臨界点を超えれば、中国政府が国債を買い続ける理由は小さくなる。〜米国債権の損失が余りにも膨らむようであれば、債権の分散投資する可能性も否定できない。それが現実化するかどうかは、米国の不況が二〜三年で終わるか、悪化が一〇年続くのかにかかっている。今のところ、確定的なことは言えない。確実に言えることは、仮に覇権を失っても米国は依然として大国であり続けるだろうが、米国のブッシュ政権に追従してきた日本はひとたまりもないことである。』
つまり、言い回しはあるにしても、キーワードは中国であり、アメリカ追従の日本経済は危ういということです。
大槻久志著
アメリカ一国体制が崩壊しようとしている現下の状況でも、アメリカ一国に依存している日本があります。国防にしても外交にしても、そして金融まで。この著書は、「景気は誰にとってもものか？」から始まり、貨幣や銀行、株式会社、金融投機など基礎的なことをわかりやすく解説してあります。
そして、筆者の結論は『アメリカの頼みは日本と中国である。超大口であるが数はたったの二国である。この二カ国の気が変わってドルを売り、ユーロや人民元や円に乗り換え出すと世の中が変わる。……アメリカの強みは国内市場の広さである。……外国がドルを信用する限りアメリカはドルでどんどん買う。だから日本と中国はアメリカ市場依存から容易に抜け出せない。
だが日中二カ国にとってどこかにアメリカ市場のような大きく懐の広い市場ができるとだんだん話は変わってくる。……その可能性は大いにある。アメリカに変わる大きな市場、それは中国自身の国内市場である。……しかも大発展中である東南アジアのアセアン諸国に中国・韓国を一緒にすると大変な巨大市場になる。もしそうなるとアメリカ市場は大して問題にならない。……もし日本がドルを持ち続け、東アジア共同化に取り残されたらどうなるであろうか。……東アジア諸国と結び、製造工業を大切に維持、育成しなければならない。それを怠ってアメリカを模範にして経済のサービス化、金融化を進めたら、日本の貿易収支は必ず苦しくなり、どこまでもアメリカに依存し、最後にはアメリカに飲み込まれることになるだろう、日本は金融化してはいけないのである』と。
天笠 崇著
大手企業だけでなく、最近では中小企業まで「成果主義」を採用していないところは時代遅れであるやの風潮があります。
ところが、その「成果主義」が様々な悪弊をもたらしています。職場のなかで競争心を煽り「連帯感」がなくなってきた。その結果として、「技能の伝承」ができなくなってきた。相対的に人件費が抑制されるようになってきた。しかし、最大の問題は「メンタル」な面への影響でしょう。
筆者は、メンタルクリニックみさと所長で、精神保健指定医、産業医でもあります。この本の中で成果主義によって高まるストレスを8つにまとめておられます。
�〇超隼�間が増え長時間労働となる。
�▲離襯泙反閉輯浜�が厳しくなって「仕事の要求」が高まる。
��「裁量性」が乏しくなる。
�ぞ綮覆籠盈修箸離灰潺絅縫院璽轡腑鵑�悪化し「職場の支援」も悪化する。
�ツ其癲�仕事・訓練や研修といった側面に対する満足や納得が低下する。
�Δ修侶覯漫∩澗里箸靴董嵒床舛紡个垢詆塰�」を高める。
��労働者は一人でする仕事が増え個別化が進む。
�┯柩儡愀犬砲�いても個別労務管理化が進み、離・退職圧力が増す。
いずれにしても、「成果主義」は恐るべき「毒饅頭」であると思います。
山家悠紀夫著
「まえがき」によると、この本は４章からなっています。まず第一章は「景気と暮らし」です。昨今の６年に及ぶ長期の景気回復の下でも一向に暮らしが良くならなかった、その状況を眺めつつ、それはなぜだろうかと、その背景に迫っています。
第二章は「経済政策と暮らし」です。この間の経済政策の中心であった「構造改革」政策を振り返り、それがどういう政策であったか、日本経済を、そして人々の暮らしをどう変えてきたかを見ています。
第三章は「財政赤字と暮らし」です。この間、政府が一貫して取り組むべき主要課題としてきた財政赤字について、政府がどう取り組んできたか、それが財政赤字をどう変化させたか、また、それが人々の暮らしにどういう影響を与えたかを見ています。
第四章は「これからの暮らし」です。過去１０年ほどの経済政策が人々の暮らしをひどいものにしてしまった。これから先も、ますますひどいものにしそうである。そのことを確認した上で、「もう一つの日本」「もっと良い暮らし」を実現する可能性を探ります。
その中で「キーワード」になるのが、「市場中心主義の考え方を改める」「労働環境を、抜本的に良くする」「社会保障制度の諸制度を、利用者の立場に立って充実させる」ことであり、懸念材料は「国際競争力は心配がない」「中小企業の経営にも対応できる」「財政面でも対応可能である」で払拭できます。しかし、一番大事なことは、「誰が、どうして、もう一つの日本を実現するか」にあると思います。
